お玉さん

先日、あぶり餅が食べたくなって 今宮神社に行った際に、初めて その縁起を読んだ。

本来、神社に詣でるのが主目的なハズだが、今宮神社門前のあぶり餅は、本末を転倒させるほどに魅力的だ。 

門前に「あぶり餅」を売る店が2軒ある。 玉餅を白味噌ベースの甘いタレで頂く。

今宮神社縁起

当社地には平安建都以前より疫神を祀る社があったといわれています。

建都ののちに平安京が都市として栄える一方で、人々はうち続く疫病や災厄に悩まされ、

これを鎮めるため神泉苑、御霊社、祇園社など各地で盛んに御霊会が営まれました。

今宮社の紫野御霊会もその一つです。

すなわち、一条天皇の御代正暦5年(994)六月、

当社地に祀る疫神を二基の神輿に齋いこめて船岡山に安置し、

神慮を慰め奉って悪疫退散を祈りました。

これが紫野御霊会であり今宮祭の起源です。

そしてこの時、京中の老若男女は挙って神輿に供し船岡山へ登り、

綾傘に風流を施し囃子に合わせて唄い踊り、

病魔のよれる人形を難波江に流したといわれます。

のちの夜須礼(やすらい祭)へとつながる人々の安寧への願いです。

長保3年(1001)一条天皇のご霊夢によって、疫神を鎮め祀るため再び紫野の地に御霊会が修せられ、

当社地に新たに設けられた神殿三宇ともども今宮社と名づけられました。

これをもって今宮神社の創祀としています。

桂昌院は、寛永5年(1628)、西陣で八百屋の次女に生まれ、名を玉といいました。

その後公家二条家に出入りの本庄宗利の娘となり、関白家の鷹司孝子に仕えましたが、

やがて孝子が将軍家光に入嫁するのに伴われて江戸城に入り大奥で仕えているうち、

春日の局に認められて家光の側室となり、後に五代将軍となる綱吉を生んでその生母となり、

晩年には従一位に叙せられ、世に畏敬されつつ、至福のうちに宝永2年(1705)79才で没しました。

桂昌院は、終生神仏を敬うこと深く、報恩感謝の心厚く、

とりわけ西陣の産土の神の坐す今宮社が、当時荒れているのを嘆き、元禄7年(1694)から、

時の奉行に命じて、社殿を造営・神領を寄進。そのため神域は面目を一新したといいます。

また祭礼も、途絶えていた「やすらい祭」を復活され、

「今宮祭」には、御牛車・鉾などを寄進、また御幸道を改修し、

氏子地域を拡げるなど、大いに復興に努めたので、祭は往時を凌ぐほどの盛況を取り戻しました。

更に元禄12年(1699)には、江戸護国寺の地に今宮の神を分祀して今宮神社とし、

毎年今宮祭を斎行したと伝えられています。(文京区音羽町に現存)

こうした桂昌院の業績は、没後三百余年を経た今日でも、神社中興の祖として、その遺徳を讃える産子が多く居ます。

また、一面一介の市井人から、身を起こし乍ら、所謂「玉の輿」を昇りつめた類まれな女性として、その生涯を偲慕する人々も少なくありません。

 

17世紀末期にスポンサーとなって今宮神社を再興したのが、

徳川三代将軍家光の側室にして、五代将軍綱吉を生んだ桂昌院(けいしょういん)。

つまり、桂昌院は「玉の輿」の由来となった人物で、

生まれは、西陣 八百屋のお玉さんだった。

あぶり餅には「玉のような餅を食べ、玉(桂昌院)のようなご利益をあやかろうとした」という言い伝えがある。

 

>>疫神を二基の神輿に齋いこめて船岡山に安置し、神慮を慰め奉って悪疫退散を祈りました。

>>病魔のよれる人形を難波江に流したといわれます。

今でも、「夏越の祓6月30日」や「追儺(ついな)の祓2月3日」は、

疫病追放退散を祈願しているのだが、

人形(ヒトガタ)を川や海に流すことは、つまり

疫病に罹った人や疫病で死んだ人に、経帷子を着せて、舟で流すことの名残りで、

疫病退散を希って、現実に行われたであろうと僕は思う。

吉村昭の「破船」では、日本海の寒村に漂流船が流れ着いて、船を調べると、

乗員は、木乃伊(ミイラ)化して死んでいるのだが、赤い帷子が着せてある。

村の古老は、触れずに、船ごと焼いてしまうように言う。

船ごとペスト天然痘などの手に負えない厄災の塊(疫病の巣窟)に違いないという判断だ。

この話は、実はフィクションではなく、佐渡で実際にあった話を元にしたという。

人形は、身代わりだという説もあるが、

現実に悪い流行病があれば、瀕死の病人死人を(葬送を兼ねて)海に流しただろう。

3700人を乗せたダイヤモンドプリンセス号(船籍:英国、船長:伊太利人)を受け入れて、

治療にあたっている日本は、よくやっている。

 

新型コロナウィルスに関して 我々ができることは、多くない。

人ごみを避け、手指を清潔に保ち、

流言飛語を流さず、惑わされないようにする事ぐらいだ。

習近平も安倍晋三も蔡英文もWHOのテドロス事務局長も、その真価が問われている。

その中で、習近平や安倍晋三よりも、台湾の蔡英文は よくやっている。

1月11日の台湾総統選挙では、反中路線を掲げる現職の蔡英文候補が圧勝し、2期目の続投が決まった。

同時に行われた台湾議会選挙では立法院(議会)の民進党が過半数を維持する結果となった。

今回の台湾総統選は、米中対立が激化する中で、

国際社会の再構築の行方を左右する重要な選挙の1つとみられていたが、

この選挙後、さらに台湾や香港の中国離反を後押ししているのが新型コロナウィルスだ。

台湾総統選が行われた1月11日、武漢では 既に新型肺炎が大流行していた。

しかし、その日は湖北省の人民代表会議・政治協商会議(両会)の開幕日であり、

政治イベントに集中するため湖北省当局はその後1週間感染者増を隠蔽し続けた

対して、台湾では チャーター機 第1便で247人が帰国したが、その中に感染者が1人居たことで、

第2便を出さず、依然として、台湾人900人は武漢に留まったままだという。

中国への渡航制限も強化して、非情なようだが、有権者はその決断を評価して、

蔡英文の支持率は上がっている。

香港デモの影響で、台湾の有権者は「一国二制度による中台統一」シナリオに対し、

強い反感を持つようになっている事も追い風になって、

蔡英文にとって台湾は中国ではないと言う事を国際社会に示す千載一遇のチャンスだ。

中国の意向を汲んで台湾の出席を拒み続けてきたWHOに対しては、

「台湾人の健康と命の安全」という人道上の問題として訴えることで、

WHO国際会議への台湾のオブザーバー参加を認めさせた。

この背景には、隠蔽により国際社会に新型コロナウイルスの拡散を許した習近平政権や、

習近平政権の要請を受けたWHOのテドロス事務局長

緊急事態宣言を見送ったことなどに対して

不信・不満を募らせる諸外国の圧力もあった。

習国家主席の片棒を担いでいるのが、世界保健機関(WHO)のテドロス・アダノム事務局長である。

「習主席のリーダーシップを他の国も見習うべきだ」と語るなど、

「親中」姿勢を隠そうともしないテドロス氏は今月2日、

新型コロナウイルスの感染拡大について、

「WHOは韓国、イタリア、イラン、日本の情勢を最も懸念している」

「過去24時間の感染件数の増加は、中国国外が国内の約9倍」などと指摘した。 

日本の総感染者数は1000人を超えたが、大部分は英国船籍のクルーズ船「ダイヤモンドプリンセス号」の乗船者(約700人)だ。

テドロス事務局長は、3月2日新型コロナウイルスによる肺炎の感染拡大について、

中国以外では日本、韓国、イタリア、イランの4カ国が「最大の懸念」と述べた。

ところが、クルーズ船ダイヤモンドプリンセスを日本にカウントした為の間違いだと解って

「中国以外では韓国、イタリア、イランの3カ国」と訂正した。

 

台湾の対応の早さは他国と比較しても際立っている。

日本では1月16日にはじめて国内の感染者発生が公表され、

新型コロナウイルスを「指定感染症」として閣議決定したのは1月28日。

それに対し、台湾は感染者が一人も出ていない1月15日の時点で「法定感染症」に定めていた。

習近平が、国内外の団体ツアー旅行を禁じたのが1月27日

安倍晋三が全国の小中高校や特別支援学校に休校要請することを発表したのが2月27日。

一方で、台湾ではすでに学校の休校は原則終了している。

旧正月(春節)の冬休みを2週間延長して2月24日まで休みにしていたのを、

現在は、教職員や生徒で感染者が1人出れば学級閉鎖2人以上なら学校閉鎖するという基準を設け、

2月25日から授業を再開している。

台湾では、共働き家庭への配慮もされている。

休校中に小学生の世話が必要になる保護者は、

看護休暇を申請できるようにした。

また、中学生以上でも障害を持つ子供の保護者であれば、

同じ制度が適用されるようにし、

もし、企業が有給休暇の取得を拒否した場合、

法律にのっとって処罰することも表明した。

「休校」という方針だけが発表された日本とは、大きな違いだ。

日本も台湾に倣って、基準を設けて、

1日も早く学校を再開するのが政府(や内閣府)の務めだと思う。

教育は、三大義務の中で勤労や納税に優先されるべきものだと、僕は思い当たった。

子供は即ち未来であり、教育は、未来への先行投資だ。

1日学校を閉める損失は、実に大きい。

国民の3大義務を式にすると、教育(先行投資)+勤労=納税 という解釈が可能だ。

だから学校閉鎖を続けてはダメなんだ!

「首相の要請」で学校閉鎖というのは、ポピュリズムの典型だ。

学校が首相の意向を忖度するということで、

その根拠となる法律がない。

法に立脚していないのでお願い(要請)となった。

当然 罰則規定も無いし、忖度が無ければ、要請に従う必要が無い。

指定伝染病に対して、学校閉鎖の判断は、本来、都道府県知事の権限だ。

首相官邸が要請などを出すに至っては、政治がパニックを起こしているのではないか?

つまり、「お願いに従わないで出来した結果には責任が持てない」ということで、

事態を収拾するどころか、煽ってしまっている。

その結果、国中が集団ヒステリーを起こしているようだ。

政治というのは、結果責任が伴うので、台風や地震の結果でも、責任を免れない。

菅直人首相が、政権末期に、原子力規制委員会の審議を経ずに、

首相の要請により浜岡原発を停止した時と同じ状況だ。

このような、ポピュリズム政治は、間違い易いと思う。

アホな大将、敵より怖い」と、昔の人は うまいことを言ったものだ。

 

 

 

2003年のSARSで84人の死者を出した台湾は、その轍を踏まなかったが、

SARSで死者0人だった日本は、初動の水際作戦で失敗した。

 

今回の新型コロナウィルス対応を採点すると、

習近平↓↓  テドロス↓↓  安倍晋三↓  蔡英文↑↑ (アゲアゲ)

というところ、、、

 

台湾の人たちは、日本の植民地時代が残した成果として、

時間厳守の観念の養成

遵法精神の確立

近代的衛生観念の確立という3つのプラス面を挙げている。

台湾の国民中学歴史教科書にキチンと書いてあるそうだ。

つまり、台湾が、コロナウィルスの押さえ込みに成果を上げているのは、

遠くは、日本が植民地時代に近代的衛生観念を持ち込んだからでもあるが、※1

公衆衛生や教育の大切さを日本から学んだ台湾が、

日本という先生を超えるのは、実に嬉しいことではないか。

今からでも、日本は台湾に倣って、1日も早く学校を再開せよ!

不確実性に直面したときに、真に恐るべきは恐怖そのものである。※2

つまり このような時こそ、学校や職場は、政治主導平常運転に努めて

日常を取り戻すことが、景気の回復を促すのだと思う。

 

 

 

※1

明治31年(1898年)  台湾総督だった児玉源太郎は、

陸軍検疫部で検疫業務をしていた後藤新平を、台湾総督府民政長官に抜擢した。

後藤は民政長官就任後、学校を作り、コレラ・赤痢・マラリア対策や経済政策を進め、インフラ整備を推進した。

阿片漸禁策:

当時は中国本土と同様に台湾でも阿片の吸引が庶民の間で普及しており、これが大きな社会問題となっていた。

また、日本人は阿片を禁止しようとしているという危機感が抗日運動の引き金のひとつともなっていった。

これに対し後藤は、阿片を性急に禁止する方法をとらなかった。

後藤はまず、阿片に高率の税をかけて購入しにくくさせるとともに吸引を免許制として次第に常習者を減らしていく方法を採用した。

この方法は成功し、阿片常習者は徐々に減少した。

総督府の統計によると、明治33年(1900年)には16万9千人いた阿片常習者は大正6年(1917年)には6万2千人、昭和3年(1928年)には2万6千人にまで減少している。

こののち総督府では昭和20年(1945年)に阿片吸引免許の発行を全面停止、施策の導入から50年近くをかけて台湾では阿片の根絶が達成された。

 

※2

米トランプ大統領「フェイクニュースが株価下落の原因」

 3月9日のニューヨーク株式市場でダウ平均株価が急落したことについて、

アメリカのトランプ大統領はツイッターに「フェイクニュースが原因だ」などと書き込み苛立ちを露わにした。

 トランプ大統領は9日、ダウ平均株価が急落したことを受けて、ツイッターに

「去年、アメリカ国民はインフルエンザで3万7000人が亡くなっている。いまは、何も閉鎖されていないし、生活や経済も維持されている」と投稿。

 その上で、「現時点では546人が新型コロナウイルスに感染し、22人が亡くなった。良く考えろ!」として株価の下げ幅が大き過ぎるとの認識を示した。

 

池田信夫は、3/8に

 >>新型コロナをめぐる状況は、ますます福島第一原発事故の直後に似てきた。その共通点は多い。

  1. 大きな既知の危険より小さな未知の危険を恐れる:毎年1000人以上が死ぬインフルエンザより、7人しか死んでいない新型コロナに大騒ぎする。これは福島で自然放射線より小さい1ミリシーベルトに騒いだのと同じだ。
  2. コストを無視してゼロリスクを求める:中国からの全面入国拒否など費用対効果を考えないで強硬措置を求める。政府は「何もしないのか」という批判を恐れて、3月になってそれをやってしまう。
  3. 子供のリスクに過剰反応する:子供の感染者は2%ぐらいしかいないのに、一斉休校させる。福島のときも「子供の安全」が反対派の錦の御旗だった。
  4. 科学的な安全ではなく心理的な安心を求める:軽症患者がPCR検査をしても意味がないのに「安心できないから希望者全員を検査しろ」と騒ぐ。これは福島でも豊洲でも同じだった。
  5. 政府は超法規的な自粛要請で私権を制限する:財産権を侵害する公権力の行使は法的にできないので、首相が「自粛を要請する」という形で事実上強制する。これも民主党政権のやった原発停止と同じだ。

他にもたくさんあるが、こういうバイアスは日本人だけではなく、多かれ少なかれ人間に共通の心理である。

それは進化論的には根拠がある。人々の「古い脳」には、未知の危険に対する恐怖と反射的な行動が埋め込まれているからだ。

>>と言っているがその通りだ。